平成21年10月17日の日記、東海旅客鉄道の駅で東日本旅客線内完結の定期券を購入した

平成21年10月17日の日記 加筆修正:平成28年7月10日 立川の資格試験予備学校に通っているが、これまでは回数券を購入するか、都度都度の現金払いを行っていた。 資格予備学校への通学頻度を考えても、定期券を購入するほどではないものの、かといって、回数券購入での割引とかはたかがしれている、そういう状態であった。 だが、つい出来心で定期券を買ってみることとした。 その定期券も、近隣のJR東日本の駅で買うのではなく、東海道新幹線を運行する名古屋を本拠地とするJR東海の駅で購入することとした。というのも、JR東海の定期券は、偽造防止を込めてであろうか、磁気定期券にはホログラフフィック処理がなされているのである。 一方のJR東日本の定期券は、マルス乗車券に似たなデザインであるためたいして面白くない。 八王子から一番近いJR東海の駅はどこになるかというと、新横浜駅となる。 八王子から横浜線205系に揺られながら新横浜駅まで出向き、しらばっくれて定期券を要求する。 他社完結ということもあり拒否されるかと思ったが、すんなりと購入することが出来た。 下記の画像が、そのとき購入した定期券である。 元々は高尾駅と立川駅間の定期券のみで良かったのだが、同じ料金で高尾駅から国立駅までの定期券を購入できるようだったので、国立駅までのものを買ってみた。 で、回数券で事足りていたため、この定期券で元が取れたかというと、かなり微妙である。 必要も無いのに、立川駅から高尾駅に向かうのにいっ…

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平成21年10月15日の日記、北朝鮮が短距離弾道ミサイルを発射、それに対し鳩山総理大臣は「事実だったら遺憾。」抗議…

平成21年10月15日の日記 加筆修正:平成28年7月10日 10月12日、北朝鮮が短距離弾道ミサイルを日本海側で発射。 これに関するテレビ報道の体制を確認できなかったのが非常に残念。 なにぶん、12日はハードディスクレコーダーのアニメ消化に躍起になっていたのでニュース番組は視聴していなかったのだ。 そういうわけで、大学の懇意にしてもらってる連中にいっぱつ聞いてみた。 「北朝鮮がミサイルぶっ放したんだってね~。」って。 そしたら、慶応の学生が日吉駅で全裸騒ぎやったという話は把握していましたが、ミサイル関係の情報は把握していませんでした。 別の者にも同時に確認したところ、「テレビで最後のほうに30秒位やってたよ。」とのこと。 世界で最も北朝鮮の脅威にさらされる日本は、日本に脅威を与える北朝鮮がミサイルを発射することには、無関心なんですね。 本来トップニュースで扱うべきものを、最後にアリバイ工作かのようにちょろっと報道しただけであった。 安倍総理?安倍官房長官?のときも、何かしらのミサイルをウラジオストク沖に向って発射し、確か6発近く発射しましたが、あの時は、バンバン報道されていたような記憶がありますが、今回も同じ程度の本数の発射なのに報道は控えめ。 もう北朝鮮には興味が無くなったのでしょうか。 興味がなくなるのは勝手だけど、北がミサイル発射したっていう情報を無視して、バラエティー番組をだらだら垂れ流すことだけは勘弁願いたい。 そして、総理大臣は、この情報に…

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平成21年10月6日の日記、国債の借り手は納税額よりも多額のサービスを得ている国民、国債の貸し手は銀行に多額の預金…

平成21年10月6日の日記 加筆修正:平成28年7月3日 日本国債の、本質的な債権者と債務者。 日本国債を発行するのは日本政府。つまり、政府は国債を売ることで借金しているわけだから、借金の債務者となる。政府の主たる資金調達源は税金なので、根源的には、国債の債務者は国民ということとなる。 国債を購入するのは銀行。つまり、銀行は国債を買うことで金を貸しているわけだから、債権者。銀行の資金の根源は預金者だから、根源的には、国債の債権者は預金者=国民ということとなる。 すなわち、「国債の債権者は国民で、債務者は国民である」となるわけだ。 日本政府が国債の海外販売に積極的ではなかったから成り立つ、この図式。 これが海外に売ってたら、外国投資家の資金引きに伴う返還請求により、債務不履行で国家倒産なんてことになりかねない。 幸いなことに、日本国債は日本国内で消化されているため貸し手も借り手も日本国民である。 さて、この国の借金、国債を一瞬にして返済しきる方法がある。 単純明快、日本国民が一斉に銀行に行って自分の預金を引き落とせばよい。 銀行は余りある預金を運用するのに手っ取り早く国債を買っている。 国債を発行させたくないのであれば、銀行に国債を買わせなければいいのです。 そして、国債発行残高を減らしたければ、銀行に国債を国に買い戻させる動きを取らせればよいのである。 日本政府に国債を買い取らせる法案を成立させられる政権を選挙で作り上げ、その上で、銀行に国債を手放させる。 預…

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平成21年10月5日の日記、2016年東京オリンピックが散った、けど2020年は東京だ。

平成21年10月5日の日記 加筆修正:平成28年7月2日 2016年東京オリンピック、残念でした。 もっとも、民主党政権が野党時代に政局でオリンピックの政府財政保証決議に反対してたんで、民主党の理念が実現したということになります。 選挙前からいわれていたように、経済政策をまったく行わず、いまや、日本の株価だけがどんどん下落。 不景気に拍車をかける円高。 内需主導を叫んでるけれども、その内需を喚起する好景気を作り出すどころか不景気をさらに助長し、そのうえ輸出もするなという現政権の政策、いったいどうすれば、日本経済はよくなるのでしょう…… 公共事業切り詰めて家計を直接支援、って政策。 切り詰めるだけ切り詰めて、今のところ家計への支援は無い。 国民が選んだんですから、自分で不況作ったんですけどね…… ところで、公共事業切り詰めて家計支援、ってのを、マクロ経済学的に考えて見ると次のようになる。 結論から先に書くと、『同じ金額を支出するのであれば、家計直接支援よりも、政府による公共事業のほうが、効果は大きい』ことになる。 冷静さを欠き、選挙で投票した皆様、残念でした。 これが民主主義です、選挙の責任は有権者が負う。 マクロ経済的に、財市場均衡式で一国の経済をとらえると、 国内総生産=消費支出+投資+政府支出+(輸出-輸入) (業界的には、Y=C+I+G+(EX-IM)) この式が成り立つ。 さらに、消費支出を2つに分けて、 消費支出=固定的支出+可変…

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